トラック輸送のＡＢＣ

日産自動車など三社と、米クライスラー社などが共同研究を始めた時の経緯について、日産の中川良一技術顧問は次のように語る。

「私が初めて排ガス問題の研究にかかわったのは、昭和40年代に入ってからです。

42年ごろ、米国のモービル石油のレイモンド技師長が来日して、以前から親しかった私の前任の前田利一常務に会い、米国のIIECP(産業間排ガス汚染制御プログラム)に入るよう勧誘されました。

このIIECPというのは、米国で石油会社と自動車メーカーが協力して排ガスの研究をしようというグループです。

当時のメンバーは、石油会社ではモービルなど六社、自動車メーカーは米国のフォード、西ドイツのフォルクスワーゲン、イタリアのフィアットなどでした。

すでにOPEC(石油輸出国機構)は昭和35年に発足しており、あとから考えてみると原油値上げの動きもぼつぼつ出ていたのだと思います。」

原油が上がれば燃費の良い車が売れ、中古車トラックのような販売は難しくなります。

このような動きを事前に察知できれば良いのですが・・・。

「排ガス公害も含めて、石油、自動車に共通した大問題が近く発生しそうだ、という空気を欧米の石油、自動車企業は鋭敏に感じとっていたのでしょう。

レイモンド技師長の勧誘の結果、日本の自動車メーカーとしては、日産自動車、マツダ(当時は東洋工業)、三菱自動車(当時は三菱重工業)の三社がIIECPに加入しました」

「翌43年の夏、日産自動車から前田常務の後任の私、マツダから村尾時之助副社長、三菱重工業から久保富夫常務の3人が代表として渡米し、デトロイトのフォードの工場などを視察、IIECPの会議にも参加しました。

これが、日本の自動車メーカーが排ガス対策に取り組んだ第一歩だった、と思います。

米国では、今の中に勉強して、排ガスの分析も含めて対策を講じよう、という雰囲気でした。

帰国して通産省工業技術院、運輸省自動車局、厚生省などに、米国の排ガス対策を説明しました。

当時はまだ環境庁はできておらず、日本の官庁は排ガス対策については割合簡単に考えているようでした。」

この楽観視が現実を見て大分厳しくなります。

トラック中古車も規制対象になったのは記憶に新しいです。